ゼロエネルギーとは、文字どおり、消費するエネルギーがゼロの住宅ということです。
しかし、人が文化的な生活を送るうえでは、エネルギーを消費せざるを得ません。
そこで、ゼロエネルギー住宅の基本的な考え方は、
１．省エネによって消費するエネルギー量を減らす
２．消費したエネルギーと同量のエネルギーを作り出す
という２つがポイントです。
なお、経済産業省では、「ゼロ・エネルギー・ハウス（ゼロエネルギー住宅）」について、次のように定義しています。
「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロ又は概ねゼロとなる建築物」
【経済産業省による定義の解説】
■一次エネルギー
太陽光や太陽熱、水力、風力、地熱、化石燃料、核燃料など、自然界に存在するままのエネルギー源のことを言います。
これに対して、一次エネルギーを利用しやすい形にしたガスや電気などを二次エネルギーと呼びます。
ゼロエネルギー住宅の消費エネルギーを算出する場合、二次エネルギーは一次エネルギーに換算して計算します。
■省エネ性能の向上
換気や断熱、採光の工夫などによって、生活するうえで消費する電力やガスなどの使用を少なくなり、消費エネルギーが最小限に抑えられた建築物です。
たとえば、空気の温度差を利用して自然換気を行う家、夏場の日照による室温上昇を防ぐ建築などがあります。
■エネルギーの面的利用
それぞれの住宅が個別に様々な省エネルギー対策をすると、かえって無駄が多く効率が悪くなってしまいます。
そこで、地域単位をひとまとまりとらえ、面的に省エネルギー対策を行い、エネルギーの利用効率を高めることを言います。
たとえば、燃料電池や排熱の二次利用などを共有することです。
■オンサイトでの再生可能エネルギーの活用
オンサイトとは、「その場」という意味があります。
つまり、住宅が必要とする電力などのエネルギーを電線を通じて外部から取り入れるのではなく、住宅に設置した太陽光発電システムを利用してまかなうという考え方です。
【ゼロエネルギー住宅の補助金制度】
ゼロエネルギー住宅に対する政府の補助金は、国土交通省と経済産業省の２省からあります。
ひとつは、国土交通省による「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」として、中小工務店を対象にするものです。
個人の施主様が対象になるのは、経済産業省の「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」になります。
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」は、2030年に住宅のネット・ゼロ・エネルギー化を目指すため、ゼロエネルギー化を導入する住宅の施主や所有者を対象に補助金を支給する制度です。
補助の対象になる項目は、ゼロエネ住宅の設備費と工事費の50％以内、350万円が上限となっていて、補助金を受けるには、断熱仕様であることのほか、エネルギー計測装置や太陽光発電システムの設備を設置するなど、定められた要件を満たさなければなりません。
【ゼロエネ住宅のメリット】
ゼロエネルギー住宅では、省エネルギーや太陽光発電などの創エネルギーのための設備が必要になり、一般の住宅よりも建設費用が多くかかります。
しかし、国土交通省が公表している資料を参考にすると、光熱費は、一般的な住宅の年間271,000円なのに対し、ゼロエネルギー住宅においては9,000円分のエネルギーを生み出しています。
すなわち、ゼロエネルギー住宅は、一般的な住宅に比べて年間280,000円も光熱費を抑える暮らしができるということです。
